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今後のビットコイン相場を予想 上がるか、上がらないかはETF承認次第か、価格推移から見る急落、急騰の方式

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ビットコインは信頼できるのか

デジタルゴールドと呼ばれて人気が大きくあがった。
しかし、中国や韓国などの規制により大きく流入資金が減少したことが大きいと思われる。
ただ、問題はコインチェックをはじめとした取引所へのハッキング騒動。

世界中の取引所から仮想通貨が流出しており、安全性が確保できるかが勝負と言っていいだろう。

米中貿易戦争の影響とバイナンスの強気

ドナルド・トランプ大統領による中国への制裁が大きく加速した。
また、中国の工作機関されていた孔子学院もアメリカから禁止された。

今後、中国によるアメリカへの工作へ厳しい目が向けられることになる。
そうなると中国経済は厳しい状況に窮すると思われる。
その一方で世界最大の仮想通貨取引所バイナンスは強気だ。

「1年前のBTC市場は7.8億ドル(約870億円)の取引高で時価2,500ドル(約28万円)だった。現在は34億ドル(3780億円)の取引高で時価6,800ドル(約73万円)。(市場規模の拡大が明らかなことが)楽観視できる証拠となるだろう。」
引用元 COINPOST

市場拡大していると示しており、今後も期待されている。
もちろん、本業である仮想通貨取引所の経営者なので100%は信頼できないかもしれない。
仮想通貨が暴落している一方、日本国内では取引所が安全性を高めている。

こういった一連の流れから市場環境が整えば再び値上がりする可能性があると思われる。

過去の暴落要因から学ぶ

大体、売り圧力が強まる要因がビットコインは決まっている。
同時に、誰も管理していないので歯止めが効かないと言ってもいいだろう。

東京のクジラ事件

破産した仮想通貨交換業者、マウントゴックスの管財人を務める小林信明弁護士は7日、破産財団に属するビットコインとビットコインキャッシュ約430億円相当を昨年9月下旬以降に売却したことを明らかにした。
引用元 ブルームバーグ

大量の売りが大きな壁となっているという指摘がある。
暴落の引き金を引くことがあるのだ。

インサイダー疑惑

昨晩、「ビットコイン、イーサリアム、ライトコイン」を筆頭とした仮想通貨が急落した際、トレーダーは異例な動きの背景を探っていました。
そんな中、ゴールドマン・サックスが、期待されていた「仮想通貨取引デスク」の開発を中断すると発表したことが判明したため、インサイダー取引の疑惑や、機関投資家が相場操縦を行い、安く買い叩こうとしているのでは?とする憶測が、コメント欄に殺到しました。
引用元 コインポスト

実際に、これを機に暴落した。
実はこのゴールドマン・サックスのデスク中断というのは誤報であった。

ETF非承認

米国証券取引委員会(SEC)は22日、投資会社プロシェアーズとディレクシオン、グラナイトシェアーズから申請されていた計9つのビットコインETF(上場投資信託)を拒否すると発表した。これで残されたビットコインETFは、市場の注目が最も集まるシカゴオプション取引所(CBOE)のビットコインETFのみとなった。
引用元 コインテレグラフ

ETF承認で爆上げを期待していた人は多い。
しかし、ほとんど非承認となってしましまいた。
最終的に、どこかのETFが承認されると上げると思われます。

米国の納税時期

ファンドストラットのトム・リー氏は、米国の確定申告の締切日(今月17日)までに仮想通貨が法定通貨へ「大量流出」するだろうと述べた。CNBCが5日に伝えた。
リー氏によると、米国の家計は、仮想通貨保有によってキャピタルゲイン税を推定で25億ドル支払わなければならくなる。また仮想通貨取引所も所得税の負担がある。家計と取引所の両者が、税金を支払うために仮想通貨を売却するだろう。
引用元 コインテレグラフ

日本と同じ確定申告時期に大量の売りが出て、一気に暴落した。
毎年、同じことが起きるとは思えないが覚悟しておかないといかないだろう。

コインチェック事件

1/26(金)に発覚した大手仮想通貨取引所であるコインチェックのネムのハッキング被害。
その被害額は580億円にも登り、現在同社のサービスはビットコインの取引所での売買以外は全て(販売所でのアルトコイン売買・送金、日本円の入出金など)停止している状況です。
引用元 みんなの仮想通貨

これは日本人へ衝撃を与えた。
ある意味、2018年の仮想通貨の停滞に大きく影響を与えた。

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